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目次

主な著書
主な学術論文
著書及び
学術論文のご感想
雑記

主な著書:     民衆救済と仏教の歴史 上、中、下

主な学術論文:   知識経済部門を中心とした日米独等8ヶ国経済比較:
1995〜2011 年産業連関分析

著書及び
学術論文のご感想: ご記入下さい

雑記:


主な著書

民衆救済と仏教の歴史 上  要旨(Web 情報:上巻あとがき:まだ第二次大戦の記憶が残っている時代、 
                 筆者は高校の歴史授業で中世日本の共和国、約百年続いた“百姓の持
           ちたる国”について習った覚えがある。1990年代半ば頃両親が亡くなった時、娘達    
を連れて加賀・越中国境地域にある菩提寺に墓参りをした。その時、娘達も夫達も   
“百姓の持ちたる国”を聞いたことも学習したことも無いと言い、またこの地域が中
世の共和国地域であることを知らなかった。日本は王朝交代の無かった国、万世一 
系の天皇が2000年近く治めてきた幸せな国との主張を信じている人が多い国であ
る。しかし、王朝交代が無かったことは明治維新まで身分制度が続いた原因でもあ
るし、江戸末期黒船が来航した時、民衆は日本が世界の進歩に取り残された国であ
り、植民地になる危険が迫っていることを悟ったのである。
      キリスト教が伝来し、天正10(1582)年少年使節団がローマ法王に謁見した時代頃
      まで、日本にも市民社会が誕生する可能性はあった。日本の共和国“百姓の持ちた
る国”は、地侍が主導し成立させ僧侶がその存続に力を貸したので約百年も存在し
た。蓮如上人が木版印刷した三帖和讃を真宗僧侶が日々学習していたので、僧侶達
は地侍・百姓達を教育出来、庶民に多くの知識人生まれていた。この歴史上特筆す
べき事実は、学校の歴史授業の必修項目であるべきだと考えます。


中   要旨(Web 情報:中巻あとがき: 我々が知性によって縛られている間 
は、真の神に出会うことは出来ない。我々は神を随所に求めている。しかも神はい
つも我々から逃げていく。
知性は神の住家を突き止めたいと希うが、しかし局限されないのが神の性質なので
ある。ここに心的ディレンマがある。そしてそれは不可避である。では解決は?
趙州の法衣は我々のものではなく、我々は、趙州の解決に盲従してはならないので
ある。我々は我々の道を歩まなければならない。若し我々が同様の質問を受けたな
ら、どのように答えたらよいのだろうか? しかも我々はこの実際生活で、日々同
様な問題に逢着しているのであう。それでもそれに対する最も直接的で・
また最も実際的な解決をしないのは、どうしたことなのだろうか。
 倶胝(ぐてい)和尚の、質問に対する応答は何時もただ指一本を立てるだけであ
った。 経典の中に以下のような話がある。町の東にブッダと同じ日に生まれた一
人の老婆が居た。二人は生涯同じ場所に住んでいたが、彼女はブッダに会うことを
好まず、ブッダが近づけばあちらこちら駆け回って避けた。ところがある日ブッダ
に巡り合い、どうしても避けることが出来ないと覚ると、両手で顔を隠した。とこ
ろがブッダは、十本の指の一つ一つの間に現れてきた。この老婆は、誰であろう
か?(華厳経に)


下    要旨(Web 情報:下巻第一章: 初め :  第一章 気候変動

参照:使用する大日堂年表 (参考:大日堂は神奈川県丹沢山中で秦野平野が一望 
出来る場所に建立されてリ現在も大日堂は存在する)

1〜1100年頃      温暖期

 〜1700年頃      小氷期

 〜2000年       温暖期 に区分け出来、伝えられている法蓮寺縁起によ
ると、
592~628年     推古天皇の御世  秦川勝大日堂の地に来る
724~749年     聖武天皇の御世  秦川勝次男久能山中に補陀落山と云寺を
建て
742年 天平14年  覚王山五智金剛界の大日如来大仏像の造立供養終わる
蓑毛山 覚王山 安明院 国分寺の記述

           注:法蓮寺縁起は大日堂境内の石碑に刻まれている



主な学術論文:   知識経済部門を中心とした日米独等8ヶ国経済比較:
1995〜2011 年産業連関分析
       
の要旨(リード文)

要約


 表Ⅹ 8ヶ国の1995、2000、2005、2011年米ドル表示全産業部門生産
額の各国の2011/1995年比は、日本の経済(生産額)成長が、他の米
英独仏7ヶ国より極端に低いことを示し、スカイライン図分析は各国の
1995〜2011年の経済構造変化を明らかにしている。スカイライン分析
が示しているのは、日本は製造業の輸送機器部門の成長が牽引する
経済で、サービス(第3次産業)部門合計の全部門に対する比率も
50%台で緩やかに増大している。
第3節第3項の3 「日本サービス産業の低生産性と日本の失われた
30年」で、8ヶ国の非正規労働者の社会保障給付の情報を検討したが、
日本の非正規労働者のみ社会保障費無しの報酬受給であった。 
第5節の8ヶ国1995〜2011年生産額2011/1995年比の推移分析が
示しているのは、日本の全産業部門生産額は2011/1995年比110.5%で
8ヶ国中最低、2008年リーマンショックの影響はサービス部門の減少に
見られるが、アメリカを含む7か国の各部門はリーマンショックの影響は
一時的に受けたが以後回復し全部門で順調に成長を遂げている。
第5節第4項の1 8ヶ国1995〜2011年就業者数2011/1995年比の推
移分析は、その他7ヶ国の全部門就業者数は7.3〜21.4%増加しているの
に日本の全部門就業者数は13.6%も減少していることが、日本の経済不振
の大きな原因であることを示唆している。 第5節第4項の1  日米独等
8ヶ国1995〜2011年パートタイム(非正規)就業者数推移分析が示してい
るのは、日本のパートタイム(非正規)就業者割合は他の7ヶ国並みであり、
他の7ヶ国との違いはパートタイム(非正規)就業者が社会保障費を受給
していないことだけである。以上の事実を考慮すれば、他の7ヶ国並みの
経済成長を取り戻すためには、パートタイム(非正規)就業者に社会保障
費を給付する報酬制度に改革し、パートタイム(非正規)就業者の労働が
生み出す生産高の税収を使用して知識経済部門を含むサービス部門の
雇用(就業者)創出を行うことと考えられる。
第5節第5項の生産性上昇率分析が示しているのは、(1995~2001)年
全産業部門生産性上昇率は、フィンランドが21.4%で以下デンマークが7.3%
で7か国がプラス値であるが、日本は―13.6%で最低を記録している。 
 製造業部門の生産性は、7ヶ国で一桁のマイナス値を記録しているが、
日本は二桁の―13.8%で、別の表現では8か国中最大の減少率を示している。
サービス部門の生産性は、7ヶ国で二桁の値で上昇しているが、日本は上昇
率ゼロに近い0.2%を記録している。 知識経済部門の生産性は、フィンランド
以下6ヶ国で二桁の値で上昇しているが、成長が必要な部門であるのに日本
はスウェーデンの9.1%より低い7.1%の最低の上昇率を示している。
教育部門の生産性は、フランスの0.0%は例外として日本以外の6ヶ国で
0.8%~1.9%上昇しているが、日本は0.4%とアメリカの1/2の上昇率である。
この生産性上昇の低さ或いは減少は、日本経済低迷の数値的な表れと結論したい。 

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