知識経済部門を中心とした日米独等8ヶ国経済比較: 1995〜2011年産業連関分析

アメリカ:

アメリカ1955年スカイライン図.png

2000年アメリカ スカイライン図.png

2005年アメリカ スカイライン図.png

スカイライン図アメリカ2011年.png


アメリカ:
 1995年のスカイライン図5の電気ガス水道部門を除く農林水産業~建設業までの製造業部門の内自給率が100%又は以上の部門は、農林水産業・飲食料煙草・パルプ紙印刷・石炭石油製品・機械類・建設業の6部門であるが、この6部門の内建設業以外の5部門は2000年、2005年に自給率を100%以下に下げたが、パルプ紙印刷及び石炭石油製品部門は2011年に100%に復帰した。
電気ガス水道部門を除く農林水産業~建設業までが構成する17部門の製造業の柱の太さは1995年約35%→→約25%に減少し、電気ガス水道部門+自動車販売修理~自営・家事の18部門が構成するサービス業の柱の太さは、約65%→→約75%に増大している。即ち製造業の生産額の割合は、1995年の約35%が2011年には約25%に減少し、サービス業の生産額の割合は、1995年の約65%が2011年には約75%に増大している。大きく自給率および生産水準の割合を減少させた部門は水運(海上輸送)であり、1995年の自給率約180%および生産水準約200%→→2011年自給率約125%および生産水準約130%に下げている。図5〜8を検証は、アメリカは1995年当時よりサ-ビス業が製造業の生産額を大きく上回っている国であり、2011年には更にサービス業が増大していることを明らかにしている。

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